弘前大学地域創生本部が「令和3年度第2回地方創生ネットワーク会議」をオンラインで開催

更新日 2021.11.30

 弘前大学地域創生本部では、「コロナ禍を契機とした社会変革の中で,地域は今何をすべきかを考える」を年間テーマとして、令和3年11月19日(金)に「コロナ禍以降の地域社会においてこれからの人材を活かすには何をすべきか」をサブテーマとした今年度2回目の会議を、ZOOMビデオ会議システムを用いオンラインで開催しました。
 当会議は弘前大学と包括連携協定を締結している青森県内の自治体・金融機関・経済団体等が連携して,当該地域における地方創生を推進することを目的として平成29年度から開催しています。
 当日は116名がオンライン上、またはパブリックビューイングで参加をし、モデレーターの弘前大学人文社会科学部 森 樹男 教授による情報共有の後、パネリスト3名によるパネルディスカッションが行われました。
 パネルディスカッションでは、面白法人カヤックプロデューサー、 株式会社KOMORU代表取締役の香田 遼平 氏、一般社団法人tsumugu代表理事の小寺 将太 氏、chosu project代表の嶋田 英子 氏をパネリストとして迎え、これからの人材を活かすために必要なことや課題などを探るため、世代間のギャップ・地域間のギャップ・コロナ禍前後のギャップ等について活発に議論を交わしました。

本部会議の様子

パブリックビューイング会場の様子

■コロナ禍以降の産業創造・社会変革の意識に関するアンケートの結果はこちらから
1.(個人)コロナ禍以降の産業創造・社会変革の意識に関するアンケート集計
2.(企業)コロナ禍以降の産業創造・社会変革の意識に関するアンケート集計
3.(個人・企業比較)コロナ禍以降の産業創造・社会変革の意識に関するアンケート

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